将来を見据えてバリアフリーにリフォームしようか迷っている方も多いでしょう。バリアフリーリフォームでは、障害の有無に限らず、家族みんなにとって使いやすく、快適に過ごせる住まいを目指しています。今回は、バリアフリーの種類やリフォームにかかる費用、お得な補助金の活用について紹介します。

バリアフリーってどんなことをすればいいの？

実際にバリアフリーのリフォームにはどんな種類があるのでしょうか。具体的な方法を紹介します。

段差をなくす

玄関や部屋間のわずかな段差でも転倒の原因になりえます。スロープを設置することで段差を解消しスムーズに移動できるようになるため、足腰の弱い高齢者の方がいる場合におすすめです。

ドアを変える

ドアが開き戸の家であれば、引き戸に変えることで開閉が楽になり、開ける際にぶつかることもありません。ドアを変える際は、スペース広めに確保することで、車いすでも通りやすくできます。重たい玄関ドアは、半自動ドアにすることで、荷物で片手がふさがっている時や小さな子どもでも簡単に開けられるようになります。

手すりをつける

玄関やトイレ、階段など体勢が変わる場所には手すりを設置することで、負担を軽減できるでしょう。バリアフリーのなかでも簡単にできるため、まずは一部だけリフォームをしたい方におすすめです。万が一バランスを崩したとしても、手すりがあると転倒を防止できるため安心です。

水回りの設備を変える

トイレやお風呂場などは冷えやすく、部屋間の温度差によってヒートショックになる危険性があります。断熱材を入れるリフォームなどを行うことで、気温差の解消につながります。

水回りは滑りやすいため、バランスを崩して転倒しないように滑りにくい床に変更する方法も検討してみてください。

間取りを変える

生活導線を短くすることで移動のストレスを減らせます。車からそのまま家に入れるように玄関の位置を変える、導線上にある不要な柱をとるなど、介護を受ける側だけでなく、介護する側にとっても生活しやすくなるように考えてみましょう。

バリアフリーで大切にしたいこと

バリアフリーでは、バリアである障害を取り除くことだけを考えてはいけません。バリアフリーで大切なのは、一緒に暮らす家族が快適に、かつ健康的に生活できる環境にすることです。高齢者の方にかかわらず、体を動かさないと体力が落ちていきます。リフォームで手間を減らす方法はたくさんありますが、今できている部分はあえて変えなくてもいいでしょう。家族のサポートがなくても自分の好きな時に移動ができるなど、できることが増えていくように意識してみてください。

また、最新の設備は便利ですが、昔の面影が残っている方が落ち着くと感じる方もいるのではないでしょうか。一緒に住む家族が大切にしている考えをリフォーム前に確認しましょう。

バリアフリーに必要な費用は？

実際にバリアフリーリフォームをしていくうえで、必要な費用相場を解説します。

段差をなくす

つまずきや転倒防止に効果的な段差を解消するリフォームでは、2～15万円ほどが相場になっています。

ドアを変える

ドアを引き戸へ変更する場合は5～10万円程度ですが、リフォームするドアの数や機能によっては50万円ほどかかる場合もあるでしょう。

手すりをつける

設置する数で変動しますが、2～10万ほどが相場です。お風呂やトイレ、階段など設置する場所や素材によっても変わります。

水回りの設備を変える

どこまでリフォームするかで大きく費用が変動するため、50～200万円ほどと幅があります。ユニットバスを最新のものに変更する場合やお風呂を広くすると高額になっていくため、予算に応じて検討しましょう。

間取りを変える

間取りの変更も水回りのリフォーム同様、どこまで変更するかで費用相場が大きく変わります。優先度に応じて検討してみてください。

バリアフリーリフォームするなら補助金を活用しよう

家族に安心して暮らしてほしいという思いからリフォームの費用が高額になってしまうケースもあるでしょう。負担を軽減できる補助金や減税制度について解説します。

介護保険の補助金制度

要介護・要支援の認定を受けていると最大18万円の補助金が支給されます。利用できるのは原則1回で20万円を超えた場合は、自己負担になります。

補助金の対象となるリフォーム決まっており、手すりの設置、段差解消、床材・ドア・トイレの変更などがあてはまります。支給を受けるには条件があり、すぐに工事できるわけではないため、早めに検討をおすすめします。

各自治体の補助金制度

独自に補助金制度を設けている自治体もあります。なかには介護保険の補助金より上限が高いものもあります。介護保険と併用できないケースも多いため、事前に自治体ホームページなどで確認しましょう。

リフォーム減税制度

補助金とは異なりますが、一定の要件を満たすと税金の控除や減額を受けられる減税制度があります。代表的なのは、所得税と固定資産税になります。

・所得税の減税

所得税の投資型では、一定のバリアフリー改修工事した場合、上限200万円で所得税額が10％控除されます。そのほかで改修工事にかかった費用には、合計1,000万円までで5％の控除があります。（※適用期間：令和4年1月1日～令和5年12月31日）住宅ローン減税では、上限2,000万円で最大10年間、0.7％控除されます。（※適用期間：令和4年1月1日～令和7年12月31日）

・固定資産税の減税

新築後10年以上の家で、バリアフリー改修工事を行った場合に翌年度の固定資産税から3分の1が減額されます。（※適用期間：平成19年4月1日～令和6年3月31日）

まとめ

高齢者の方や小さな子どもがいる家庭では、日常の何気ない動作でも不安に感じるでしょう。バリアフリーを導入することで、体への負担を減らすのはもちろん、心理的なストレスを減らすことにもつながります。工事費用が高額になるケースもあるため、補助金をうまく活用しつつ、家族が安心して暮らせる家になるようにバリアフリーリフォームを考えてみてください。

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